「eスポーツ」×「障がい」という分野は、SDGsの推進と、ダイバーシティ推進、ノーマライゼーション推進との相性の良さから、注目を集めています。

まず、「eスポーツ(esports)」について簡単に説明します。

「eスポーツ(esports)」とは、「エレクトロニック・スポーツ」の略です。広義には電子機器を用いた娯楽、競技、スポーツ全般を含み、特にコンピューターゲームやビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える際の名称となります。※日本eスポーツ連合より参照

eスポーツは一般的に”競技活動”と表現され、対人戦ゲームだけを指すものと捉えられることもありますが、それだけではありません。バーチャル空間制作のクオリティを競うものもeスポーツに含まれます。すなわち、ゲーム空間を活用するもの全てが「eスポーツ」と考えていただいても問題ないのです。

eスポーツの観戦者は、全世界で約５億５千万人おり、その注目度の高さから2024年にはオリンピックの正式種目にもなりました。また、競技人口は野球の３倍の人口がおり、スポーツ分野としても現在も将来も一番熱い領域であることは間違いありません。

世界的には、「ただの遊びではない」、「本気の取り組みである」、「ゲームを使った活動が仕事の１つとして認識するべき」という考えが普及してきています。日本でも同様で、「eスポーツはスポーツではない」との発言は批判を浴びたこともありました。

eスポーツは、バーチャル空間を活用して活動を行うため、年齢や性別、障がいの特性関係なく全ての人が挑戦し、活躍できることが期待されています。
実際に、過去には中堅～大手規模のeスポーツプロチームにも障がい者の方が所属されていた事例もあり、障がいの垣根なく活躍できることが示されています。

最近では、「働く広場」という障がい者雇用問題に焦点を当てた啓発誌でもeスポーツについて取り上げられており、「eスポーツ」が障がい者の就労機会を広げるために活用できることが世間で浸透してきております。

企業が障がい者を雇用し、彼らにeスポーツを業務として取り組んでもらうことは、以下のポジティブな影響を与えます。

・ダイバーシティ推進の取り組みとしてアピールできる
・eスポーツに熱狂的なZ世代からの支持を集められる
・バーチャル空間活用による企業PR効果
・障がい者✕eスポーツによって、障がい者の社会参画の価値向上を支援していることを示せる
etc

「eスポーツ」×「障がい」は企業ごとのニーズに応じた活用方法があります。弊社スポーツを活用した障がい者雇用サービスなら、それらのニーズの掘り起こしも行います。

既存の障がい者雇用サービスでは、企業の利益に直接的につながりづらい、また障がい者の方の働く意欲創出につながりづらい働き方だと感じていませんか？
見なし雇用だと思われづらく、やりがいと責任感を持って仕事に取り組んでもらえる、それがeスポーツを活用すれば実現できます。

まだまだeスポーツ黎明期です。新しい分野への挑戦をスモールスタートで、且つサポートがある状況で始めてみませんか？